資格試験会場

資格試験会場として試験手数料による収益

「資格試験団体」の認定を受けた「試験会場」は、教室機能としてのステータスを上げる効果はもちろん、対策講座を受講する受講生にもメリットを与えます。

対策講座と資格試験会場

コンピュータ資格試験は「国家試験」「公的資格試験」「各種団体試験」「ベンダー認定試験」のように大別されますが、エンドユーザを受講生としているパソコン教室の場合、対象となる資格試験も一定の範囲に限定されます。試験対策講座を開設することは、売上の面からみても大きなメリットがあります。人気の対策講座であれば、初級レベルに合格すると、次のレベルの対策講座を受講する・・・というリピート化へつながるからです。

そして、教室が『試験会場』であれば、対策講座から試験実施まで、一貫したサービス提供が可能になります。会場登録は任意であり、費用が発生する試験団体もありますので、需要や立地などから総合的に判断して決めていただく事になります。

MNJの系列教室で、取引のある試験団体は、次のようなものがあげられます。

1.Microsoft Office Specialist = MOS
2.パソコン検定=P検
3.ビジネス能力認定サーティファイ
4.日商PC

信用や信頼のステータスをより高める資格試験会場

上記で、例としてあげた資格試験は、主にエンドユーザ向けのものですが、より上位のコンピュータ資格試験としてベンダー系資格というものが存在します。たとえば、ネットワーク管理者や、アプリ開発会社のプログラマーなどが、自分のスキル判断の為にチャレンジするものであったり、企業方針として社員のスキルアップのために取得が義務付けられているような資格などです。
(※Microsoftの上位資格や、Cisco、Linux、Adobeなどの公式資格などもこれらにあたります。)

こうしたベンダー系の資格試験会場となっているのは、「マテリアルPC田町&テストセンター」「マテリアル伊勢教室」「マテリアル福山教室」などです。

会場登録や申請方法など、より詳しい説明は「スタートパック:開業者講習」でご説明します。